マンションやアパートに入居する際には審査があり、一定以上の年収が安定して得られていることが求められます。
しかし、十分な支払い能力があったとしても勤務先や雇用形態に問題があると判断された場合、否決されてしまうケースが増えています。
この背景には物件のオーナーや運営会社が万が一、家賃の支払いが滞って負債を抱えてしまうことを恐れて慎重になっているという事情があります。
そのようなマンションやアパートに限って通勤に便利な場所で、ぜひ入居してみたいと思ってもあきらめてしまう場合も少なくありません。
そんな問題を解決するために、アリバイ会社のサポートを受ける方法があります。
入居の審査時に勤務先をアリバイ会社にすることで、オーナーから在籍確認の電話がかけられることがあっても依頼人が確かに在籍している会社であると振る舞ってくれるほか、各種書類の提出が求められた場合でも給与明細、在籍証明書なども用意してもらうことが可能です。
架空の社会的地位を偽造してくれるアリバイ会社を利用する理由は様々ですが、そのほとんどが入居審査を通すためです。
部屋を借りるためには常識マナーのチェックや家賃の支払い能力、連帯保証人の保証意志などを確認する入居審査が行われます。
貸している側にとって、部屋に住んだら物品や壁を壊すような人や家賃を支払えないような人は遠慮したいものです。
勿論入居する前は化けの皮を被っていて、済むようになったら騒音問題を始めたケースはいくらでもあります。
それでも事前にふるい落とされるならするものですが、たとえ常識がある人でも支払い能力がなければ不合格です。
例を挙げるなら無職や水商売といった収入が不安定な職業で、こうした人たちが「どうしても入居したい」と思い、アリバイ会社を利用します。
とはいえアリバイ会社の力を借りた事がバレたら最悪、詐欺罪で逮捕されるリスクが高いです。
たとえ入居したくても、一度よく考える事をお勧めします。